適応障害で会社を即日退職する方法と伝え方・注意点について徹底解説！

適応障害と病院で診断されても、会社を辞める理由になるのかどうか悩んでいる人も
多いのではないでしょうか？

適応障害で退職することは甘えでも逃げでもありません。

適応障害は会社の忙しさや人間関係が原因のストレスから発症されるものなので、むしろ会社から離れてゆっくり休むべきです。今回は適応障害で即日退職する方法や退職する際の注意点などを詳しく解説していきます。

結論：適応障害を理由に即日退職は可能です

先に結論から言うと「会社の同意を得られれば」適応障害を理由に退職可能です。

多くの会社では「退職するときは1カ月前に申し出る」など就業規則に記載されています。
また民法627条には「退職の申し出から2週間以上経過したら契約終了になる」と定められています。

就業規則や法律違反になるのでは？と不安になる人もいることでしょう。
ただしどちらの場合も「当事者間の合意」を優先されることが多いのです。

つまり会社が「適応障害なら働くのは辛いだろうね。退職は仕方ない」と
認めてくれれば退職は成立します。

適応障害の場合、退職を申し出ることでさえも精神的に辛いはずです。
しかし1日でも早く退職するために、会社と話し合うことが大切です。

即日退職が可能なやむを得ない理由とは

上記で説明した通り、法律では2周間までに退職すれば退社することが可能です。
ですがうつ病や適応障害などと診断され2周間も頑張ることができないという方がいます。

そのような場合「やむを得ない事情」を理由に即日で会社を辞めることができます。
やむを得ない事情として認められる内容としては2つあります。

この2つについて詳しく解説していきます。

やむを得ない理由①体調不良による退職

まず1つ目が体調不良による退職です。
大きな怪我や適応障害、うつ病など精神的な病気により、通常業務を行うことができない場合が該当します。

病名などは関係なく、それにより正常に仕事をこなすことができるかどうかが判断の基準となります。

精神的な病気の場合、見た目ではわかりにくかったりするため、即日退職をする場合は
まず病院を受診し診断書などを貰うようにしましょう。

本当に自分の病気で辞められるか不安だという方は、退職代行業者で無料相談が可能なので
一度問い合わせてみると良いでしょう。

やむを得ない理由②親の介護による退職

自分の怪我や病気の他にも、家族がこのような状態になり介護が必要だという場合も
やむを得ない事情となります。

基本的に親の病名を証明する診断書等は必要ではなく、今の現状などを話して理解してもらうようにしましょう。

この場合に休職などを進められることもありますが、いつ治るかわからなかったりする場合は
余計に気を使ったりする可能性があるので注意が必要です。

親などの病気に関しても介護が必要な具体的な基準などは設けられておらず、自分で介護の必要があると
感じたのであれば、どんな病気であってもやむを得ない事情に該当します。

適応障害をそのままにしておくのは危険

適応障害はストレスが原因で発症する病気であり、ストレスが生じはじめてから
約1ヶ月以内で症状が現れ始めます。

最初は軽度な症状であることも多く、仕事になれるまでと我慢してそのままにしておく人もいますが、
身体の異常を感じた場合はすぐに病院を受診するようにしましょう。

適応障害を放っておくとうつ病に移行する可能性もあり、
簡単な治療では治らないほどまで悪化してしまうこともあります。

長い間、働くことが難しくなる可能性もあるので我慢しないようにするのが大切です。

適応障害の初期症状は人によって様々ですが、疲れやすくなったり頭痛、倦怠感を感じたり、
暴飲暴食をしてしまったりし始めた場合は要注意です。

適応障害を理由に退職する際の伝え方

本来会社に退職の理由を伝えるならば、「一身上の都合」で十分です。

しかし適応障害で1日も早い退職をしたいのなら「退職は仕方ないですね」と
会社を納得させられる理由が必要になります。

業務報告のように筋道をたてて話す必要はありません。自分の言葉で今の状況を伝えましょう。
そしてもう必要なことは、なんとなく「辞めたい」ではなく「今すぐ辞めたい！」と伝えることです。

適応障害のことをあまり知らない会社であったとしても「もう働くのは無理な状況なんだな」と
わかってもらえるように訴えることが大切です。

適応障害を理由に即日退職できないケースもある

適応障害で退職したくても退職できないケースもあります。

適応障害で職場にいるだけで精神的に辛いのに、上司に退職を申し出たところで認められるどころか
「退職する」と言ったことに対して怒られることもあるでしょう。

また職場の人出不足によって、「後任が来るまで」と引き止めにあうことも考えられます。

ケース1.上司から退職の許可を貰えない

職場の上司と一言で言ってもタイプは様々です。

その中でもパワハラ気質や精神論者な場合だと、「仮病」を疑われたり「甘えだ」と
軽く捉えられたりしてしまい、適応障害のことを理解しようとしてくれないでしょう。

また退職日までの間、上司から無理な業務を押し付けられるなどといった
嫌がらせを受けることも考えられます。

適応障害の引き金がこのような上司との関係だという人も多いはずです。
この上司がいる限り職場の環境は変わりませんし、そう簡単に変わることもありません。

立ち向かうことよりも1日でも早く退職することが賢明です。

ケース2.会社の都合によって退職させてもらえない

職場が慢性的な人手不足であったり後任のために引き継ぎが必要だったりした場合、
引き止められて即日退職は難しいでしょう。

例えば新規事業の立ち上げでそちらに人員を回しているような状態であれば、
「一時的な人手不足」なのですぐ人材は補充されます。

しかし「何かわからないけど慢性的に忙しい」という人出不足の場合、
そもそも会社は新たな人材を補充する気がありません。

つまり一度引き止めに応じると後任はいつまでたっても来ず、ダラダラと働かされ続けることになります。

このような状態だと「今私が辞めたら職場は大変なことになる」と責任感を刺激されて
辞められない人も多いと思いますが、そもそも人出不足は会社のせいであってあなたの責任ではありません。

引き継ぎにしても、その業務に関してあなた以外の人に把握していないという職場のやり方が問題です。
働くのは会社を儲けさせるためではなく、自分の人生を豊かにするためのはずです。

あなたが心身を削ってまで会社の要望に応える必要はありません。

適応障害で仕事が怖い際の対処方法をご紹介

適応障害により仕事に行くのが怖いと感じた場合、我慢して仕事を続ける必要はありません。
焦らず今の自分にを把握した上で、今後の計画を考えます。

具体的な対処方法としては以下のような内容があります。

これらの対処方法について詳しく解説していきます。

仕事が怖いという感情を受け入れる

適応障害になり仕事が怖いと感じたり出勤するのが辛いと感じ始めると、出勤しないといけないという感情や
これまでの努力や評価が台無しになると考えてしまいがちです。

自分がまさかと思う気持ちもわかるのですが、まずは自分の身体を最優先に考えましょう。

なぜ仕事に行きたくないのか、不安に感じているのは何が原因なのかを冷静に考えて
解決可能かどうかを考えます。

既にストレスを感じてしまっている状況なので、なるべく同じ職場の信頼できる先輩や
上司に相談してみましょう。

異動など会社側が対策を講じてくれる場合は、同じ状況になってしまわないよう、
正直に今回の原因などを話して次の職場の検討を行います。

それでも辛いと感じた場合は無理をせず、病院を受診するようにしましょう。

休職してゆっくり考える期間を設ける

休職とは、通常業務をこなすことが難しい場合に労働契約を維持しながら
労働者の業務を免除することを言います。

原則として給与や賞与はもらえないのですが、会社によっては休職制度により
給与保証などがある場合があります。

休職後は仕事のことを考えるのはやめて、復帰に向けてゆっくりと身体を休めてあげましょう。
休職中は「休養期」「リハビリ期」「調整器」の3つに分けることで上手に適応障害を治すことが可能です。

まず休養期では何もしないようにして、寝たいときに寝たりして身体を休めていきます。
ある程度症状が軽減してきたらリハビリ期に入ります。

主治医と相談しながら少しずつ活動量を増やし、ストレスに対する耐性を作っていきます。

最後の調整期では会社と相談して、時短勤務など無理のない範囲で頑張ることができる
職場環境で働いていきます。

業務量を減らしてもらったり、部署を異動する

仕事をどうしても休めない場合や、休職をせずに解決したいという場合は、
異動や業務量の調整を相談してみるようにしましょう。

自分だけでなんとかしようとすると、余計に体調が悪化して休まざるおえない状況になったりして
周りに迷惑を掛けてしまう可能性があるので人事担当者などに相談することが大切です。

自分だけ業務を減らしてもらったりするのは、周りに悪いと考えたりする人もいますが、
雇用側には労働者の健康を守るように務める義務があります。

業務内容に関しては、量を減らしてもらう他にも作業内容を変えてもらったりすることで
ストレスの軽減につながる可能性があります。

時短に関しても、会社によっては時給制などで対応してくれる場合があるので、
気を使わずに自分の要望を伝えることが大切です。

就労支援を行っている公的機関に相談する

仕事量の調整や異動、休職をしても適応障害が改善しないという場合、退職をして治療していく流れとなります。

症状に応じて、完全に治療に専念する場合もあれば、アルバイトなど調整しながら治療を進めていくのですが、そのような場合は「就労支援機関」に相談するようにしましょう。

日本では就労支援のサービスを行う機関があり、障害や精神的な疾患を持った方専用の求人を
紹介してくれたり職業に関する相談が可能です。

運営している障害者就業センターはハローワークと密接に連携しており、
再就職などに関するサポートが充実しています。

仮に適応障害の症状が改善に向かっている場合でも、再就職先で再発する可能性もあるので、
まずは相談だけでもすることでこのようなリスクを減らせます。

適応障害で会社を即日退職する方法をご紹介

会社が「適応障害は辛いね、退職はやむを得ない」と納得してくれれば、
就業規則も法律も関係なく即日で退職できます。

しかしなかには「即日は困る」「休職して復職を目指してほしい」など
一筋縄ではいかない会社も少なからず存在します。

そのような状況を回避して即日で退職する方法をご紹介します。

1.医療機関から診断書を貰い提出する

医療機関からの「診断書」を提出すれば即日退職が可能です。
ただし診断書をもらうためには事前に心療内科などの医療機関を受診する必要があります。

診断書は医療機関により様々ですが「診断書作成料」として3,000～5,000円ほど費用がかかります。

なぜ診断書に即日退職を可能にさせるほどの効果があるのかというと、
会社には「安全配慮義務」というものがあるからです。

「安全配慮義務」とは従業員が安全かつ健康に労働できるようにするために会社が負う責任のことで、
労働契約法第5条で定められています。

つまり「心の健康を損なった適応障害の状態で従業員を無理やり働かせる」ことは
「安全配慮義務違反」ということになるのです。最悪の場合会社は損害賠償請求されるかもしれません。

またたいていの場合この診断書が会社の上層部に渡ることになると、あなたの上司の評価は下がります。
強硬手段になりますが「診断書を上に提出されたくなければ、即日退職に納得してください」とプレッシャーをかけることも可能です。

2.退職代行業者を使い即日退職する

ただでさえ「辞めます」なんて伝えづらいことなのに、まして適応障害の状態で退職の意志を伝えることは
精神的に負担が大きいはずです。

また一度退職の意志を伝えたにも関わらず拒否されてしまった場合、
再度交渉にいく勇気はなかなか出ませんよね。

そのようなときは退職代行を利用するのも手段の一つです。

退職代行ならば「依頼人に代わって退職の意志を伝える」だけでなく
残っている有給休暇取得や未払い残業代などの交渉も行ってくれます。

ただし退職代行業者もたくさんあり、その業者ごとに対応できる範囲やサービスが違います。

退職の意志を伝えるだけでなく交渉も希望するのであれば、
交渉権のある弁護士か労働組合が運営元の退職代行業者に依頼するようにしましょう。

運営元	料金相場	退職に関する交渉
民間企業	20,000～50,000円	できない
労働組合	25,000～50,000円	できる
弁護士	50,000～100,000円	できる

もちろん世の中には「自分で退職を伝えないなんて非常識だ」という考えもあります。

しかし無断で突然いなくなり音信不通になってしまうことと比較すると、
退職代行は退職する意志を伝えたうえで
会社の貸与物の返却など退職に関する手続きをするため「正当な退職の手段」といえるでしょう。

即日退職が難しい場合でも出勤なしで辞められる

適応障害などで会社を即日退職できますが、有給などが残っている場合はなるべく消化してから
辞める方法もあります。

退職は原則2周間前までに伝えれば良いため、退職することを伝えそこからは出勤せずに
有給を消化して辞めるという流れです。

自分でこのような交渉を上司とするのが大変で元気がないという場合は、上記で紹介した退職代行を
利用するようにしましょう。

有給の取得は誰もがもつ権利なので、ほぼ間違いなく消化できます。

適応障害で即日退職する際の注意点

適応障害で即日退職をする場合、気を付けておきたいポイントがいくつかあります。

詳しく見ていきましょう。

注意点①無断欠勤をしない

適応障害などの精神疾患が原因で従業員が会社を無断欠勤した場合、
会社はその従業員を治療に専念させるため「休職」扱いにしなくてはいけません。

つまり無断欠勤で音信不通になっても会社側の判断だけで「退職」にすることはできず、
従業員本人の退職の意思表示も必要ということになります。

会社は従業員の意志を確認するために連絡をしてきますし、自宅まで上司が訪ねてくる可能性もあります。
最終的に退職するにしても会社で退職の手続きをする必要があります。

また退職が認められていないともちろん転職はできませんし、退職に必要な源泉徴収票や離職票も送られてきません。
源泉徴収票は年末調整や確定申告に必要ですし、離職票は失業手当を受けるときに必ず必要です。

無断欠勤や音信不通はその場しのぎで楽になれるかもしれませんが、結
局は社会的・経済的に自分の首を絞めることになりますのでやめましょう。

注意点②有休を上手く活用する

退職の意志を伝える前に有休が何日残っているのか確認しておきましょう。
有給休暇の消化は労働者の権利です。

これは労働基準法第39条に明示されており、無期雇用の場合「半年以上勤務しており、
かつそのうちの8割以上出勤」していれば10日の有休が付与されます。

たとえ会社が「うちには有休なんてない！」といったところでその主張は認められません。
もし有休が2週間以上あれば退職を申し出た日から全て有休を消化することで、実質即日退職が可能になります。

勤続年数	有休付与日数
6カ月	10日
1年6カ月	11日
2年6カ月	12日
3年6カ月	14日
4年6カ月	16日
5年6カ月	18日
6年6カ月	20日

自分で有休を使いたいと言えそうにない時は退職代行を利用しましょう。

当然のことですが有休は給料が発生し、仮に1日5000円だとすると14日で70,000円、
退職代行の料金が25,000円かかったとしても45,000円手元に残ります。

残念ながら退職した後で気が付いても、有休の権利は主張できません。

注意点③退職後のビジョンを考えておく

退職が成功してもゴールではありません。そこからが新しい人生のスタートです。

もちろん辞めたばかりのころはゆっくりとした休養が必要と思いますが、
今後どうしていくのか考えることも必要です。

今までのキャリアを生かして転職するのもいいですし、スクールに通って新しいスキルを身につけて
キャリアチェンジを目指すのもいいでしょう。

また会社に所属することにこだわらず、自分で起業するのもおもしろいかもしれません。

焦って決める必要はないですが、少しずつでも自分が動かなければ物事は進んでいきません。
漠然とでもいいので退職前から退職したらどうしていきたいのか考えておきましょう。

退職代行サービスの中には退職後の転職サポートを無料で行っているところもありますので、
相談してみるのも一つの手段です。

適応障害は会社を辞めないと治らないことが多い

適応障害の場合、すぐに退職せずにいったん「休職」する人も多いです。
しかしここで一度考えたいのは適応障害になった原因は何なのかということです。

例えば上司との関係や職場の雰囲気だった場合、休職が終わった後にストレスの要因は
なくなっているのでしょうか。

実際のところ適応障害で休職して症状が良くなったとしても、
職場が何も変わっておらず症状が再発してしまうケースも多いようです。

また一度休職したことで、今度は「復職しなくてはならない」という新たなストレスを生む可能性もあります。
もちろん休職した結果「やはり退職します」ということも可能です。

しかし原因が明確で改善することが見込めないのなら、退職して会社との関係を全てなくすことが大切です。

適応障害で退職した場合、失業保険は貰える？

適応障害でも、条件が揃っていれば失業保険は受けられます。

さらに自己都合退職でも適応障害が原因で退職した場合は「特定理由離職者」扱いとなるため
通常2カ月ある給付制限期間なしで失業保険を受け取ることが可能です。

さらに特定理由離職者の場合、一般的な離職よりも失業保険がもらえる日数（給付日数）が多くなる場合もあります。

特定理由離職者として失業保険を受け取るおもな条件は、

特定理由離職者になるためには退職前に心療内科などの医療機関を受診し、
ハローワークに提出するための診断書を書いてもらう必要があります。

退職後に医療機関を受診しても特定理由離職者になれる可能性は低いので注意してください。

適応障害と診断されたら即日退職も検討してみよう

今回は適応障害と診断された場合の即日退職について解説してきました。

一般的に退社する場合は2周間前までに伝える必要がありますが「やむを得ない事情」があれば
即日退職することが可能です。

心身ともに限界を迎えており、自分では動けないという場合は退職代行サービスを利用することで、
代わりに専門のスタッフが動いてくれるので安心です。

仕事に行くのが辛いと感じている場合は、無理をせず退職の検討も視野に入れてみてはいかがでしょうか。