Aさん
Bさん
会社を辞めようと決意を固めても、言いづらいと思う人は少なくはないのではないでしょうか?
しかし「同僚への気遣い」や「上司への申し訳なさ」で、仕事を続けるツライ気持ちを相殺できるわけはないでしょう。
そこで今回は辞めたいのに辞めたいと言えない理由や退職を決断する判断基準などを客観的な視点で分析していきますので、退職をする参考にしてみてください。
- 仕事を辞めたくても辞められない主な理由
- 仕事を辞める時の判断基準
- 仕事を辞める時の手順
仕事を辞めたくても辞められない主な理由
仕事を辞めたいのに辞められないのには「なぜ辞められないのか」という理由がはっきりとわかっていない場合があります。理由がわかれば今後どういう行動をとればいいのか見えてくるはずです。
仕事を辞めたくても辞められない主な理由
- 転職して環境を変えるのが不安
- 会社が人手不足
- 周囲の目を気にしてしまう
- 上司に退職を伝えるのが怖い
- 転職先が決まっていない
- まだ就職してから間もない
- 経済的に不安がある
①転職して環境を変えるのが不安
転職をして新しい職場になじめないことが不安で今の仕事が辞められないことがあります。長年一つの会社に勤めていた人ほど、この傾向は強いようです。誰でも新しい環境に行くには勇気がいります。
しかし住めば都という言葉があるように、勇気が必要なのは一時です。慣れてしまえば、以前の会社以上に力を発揮していくことも可能でしょう。
②会社が人手不足
会社が人手不足で忙しい場合です。
Aさん
Bさん
このように自分が辞めることに対して、強く責任を感じる人もいるでしょう。確かに人が辞めたときの職場は、必ず最初はバタバタします。しかしそのうち落ち着き、仕事は回っていくものです。
そして少し薄情ですが、会社の人たちは辞めた人にまで「この忙しさを何とかしてもらおう」などと思っていませんので安心してください。
③周囲の目を気にしてしまう
退職が決まった後の周りの反応が気になってしまうことも考えられるでしょう。大きな企業でありがちなのは、一度退職というワードが聞こえてくると「どこの部署の誰?」「なんで辞めるの?」などの噂話がいろいろ出回ることです。また退職が部署内に広がると突然周囲の態度が冷たくなったりすることもあります。
今まで実際にそのような状況を見ているからこそ気になってしまうことでもあるでしょう。ただそのようなことも、退職日で関わる必要がなくなります。ずっと辞めたいのを我慢して働き続けるのであれば、その限られた日数を耐えることのほうがよほどたやすいはずです。
④上司に退職を伝えるのが怖い
上司に退職を伝えるのが怖くて伝えられない場合です。お世話になった上司の恩を仇で返すのが申し訳ない、という人もいるでしょう。しかし今まであなたの成長を見守ってきてくれた上司であれば、あなたの新しい道での活躍を喜んでくれるのではないでしょうか。
また高圧的であったり話を聞かなかったりするタイプの人が上司だと退職は大変言いづらいと思います。退職はなるべく直接伝えるのが望ましいですが、法律では「直接伝えること」という定めはありません。面と向かって伝えると怖くて退職の意志を取り下げてしまいそうな場合は、メールやLINEで伝えることも手段の一つです。
⑤転職先が決まっていない
退職を伝えてしまうとよほどことがない限り、退職を取り消すことはできません。転職が決まっていないうちに退職となると完全に退路を断ってしまうことになり不安でしょう。もし転職活動がうまくいっていないのなら、なぜうまくいかないのか考えてみることが大切です。
転職がうまくいかない理由はおもに3つあります。
- 自己分析がしっかりとできていない
- 受ける会社が自分に合っていない
- 受ける会社の数が少ない
自分に足りていない部分がわかれば、内定を取るための行動が見えてくるはずです。
⑥まだ就職してから間もない
就職して間もない退職は「転職活動が不利になる」という不安があるはずです。採用担当者にとって短い在職期間は「うちの会社に来てもすぐ辞めてしまうのでは?」と気になる部分だと思います。しかし実際に気になっているのは、「在職期間が短いこと」ではなく「なぜこの短期間で退職に至ったのか」という退職に至った理由や状況です。
例えば、今の会社に入社して仕事をしているうちに、「今の会社より専門性の高い企業へ行ってみたい」という理由であれば在職期間が短くても受け入れられるはずです。また就職して間もないのに退職したいと思うのは、自分が甘えているからではないかと退職を悩む人もいるでしょう。
「自分に合わない」という理由で退職を考えることは決して甘えではありません。むしろ合わない会社に無理やり頑張っても、結局長続きはしないでしょう。何よりも今の会社がブラック企業の場合は、深入りしてしまう前に早急に退職すべきです。
⑦経済的に不安がある
仕事を辞めると次の就職先が決まるまで収入が途絶えることになります。経済面は独身の人はもちろん養う家族がいればなおのこと不安でしょう。転職が決まらず経済的に不安がある場合は、退職するまでに無駄な出費を減らしたり、副業などをしたりして貯蓄を増やしておくのがおススメです。
【OITOMA独自調査】仕事を辞めたいのに辞めていない理由をアンケートしました!
退職代行OITOMAが、20代から60代までの仕事を辞めたいと思っている男女500人に、アンケートを実施しました。
アンケート内容は、下記の通りです。
- 仕事を辞めたいということを誰かに相談したことはあるか
- 仕事を辞めたいと思っているが、辞めるに至らない理由を教えてください。
仕事を辞めたいということを誰かに相談したことはあるか?という質問では、全体の62%(311人)があると回答しました。
- ある:62%(311人)
- ない:38%(189人)
過半数以上の方が、誰かに仕事を辞めたいという悩みを打ち明けていますね!
誰かに相談するという第一歩を踏み出すハードルは、高いと感じる人は少ないことが分かりました。
続いて、仕事を辞めたいと思っているが、辞めるに至らない理由についての回答結果です。
- 第1位:転職先が決まっていないから(45%・224人)
- 第2位:将来が不安だから(20%・100人)
- 第3位:今の会社の給料がいいから(8%・42人)
- 第3位:辞めると言い出すのが気まずい、怖いから(8%・42人)
- 第5位:会社のメンバーに申し訳ないという気持ちが先行するから(7%・37人)
- 第6位:会社に引き止められているから (5%・23人)
- その他 (7%・36人)
アンケート結果はインターネットサービス(株式会社クラウドワークスが提供)のデータを通して、2合計500名の20代~60代に対するアンケート調査をもとに株式会社5coreが作成しました。本件に関してはプレスリリース「仕事を辞めたいけど辞められない理由が500人のアンケートデータから明らかに!」を発出しております。
仕事を辞める時の判断基準
仕事辞めることは、誰しも一度くらいは考えたことがあるはずです。仕事を辞めたいと感じているなら「本当に辞めるべきかどうか」判断しなくてはいけません。「一時の気の迷い」なのか「退職に踏み切るべき」なのか、判断基準を知っておきましょう。
- 健康に影響が出そう・出ている
- キャリアに悪影響が出そう
- 退職のタイミングが良いか
- より良い条件の会社がある
①健康に影響が出そう・出ている
体調不良は放っておくと大きな病気になる可能性もあります。毎日残業が続いたり職場の人間関係が悪かったりしたとき、体調不良になっても我慢することも多いでしょう。ところがそのような激務の会社に限って休みが少なく、十分な休養が取れないという悪循環になっているはずです。
健康に影響が出てしまい職場の改善も見込めないなら、会社を退職したほうがいいでしょう。
②キャリアに悪影響が出そう
Aさん
Bさん
同じ仕事を続けることが悪いのではありません。10年後を想像した時、「今と変わりない給料で変わりない仕事をしている自分」やそのような待遇の会社を受け入れられるかという問題です。
今の会社に居続けても自分が成長できる見込みがなく、そのことに不満を持つのであれば新しいキャリアを目指して転職すべきでしょう。
③退職のタイミングが良いか
退職を伝えるタイミングはどうでしょうか。できるだけ繁忙期は避けて、円満退職できるタイミングであれば退職して問題ありません。
④より良い条件の会社がある
転職活動をはじめようと採用情報を調べると、同じ業界や仕事内容で今よりも良い条件の会社を見つけることもあります。良い条件とは給与だけでなく、福利厚生、職場環境、ポストなど人によって様々です。
自分で納得できる条件の会社を見つけたときは迷わず選考を受けてみてもよいでしょう。
会社を辞めても良い理由
退職を決意したとしても、自分の辞めた後の会社のことや今後のキャリア、当面の金銭面など不安なことはたくさんあるでしょう。でも安心してください。そんな不安も意外となんとかなるものです。
- 1人辞めても会社は回る
- 会社を辞めることで新たなキャリアを目指せる
- 次の会社が決まるまで失業手当がもらえる
- 健康に勝るものはない
①1人辞めても会社は回る
先にも説明しましたがどんな職場でも人が退職すると、一時はバタバタ忙しくなります。しかし徐々に落ち着いていき、何事もなかったかのように仕事が回っていきます。そもそも人1人が辞めたくらいで会社は潰れません。もしそのくらいで潰れるような会社なら、それこそ退職して正解です。
②会社を辞めることで新たなキャリアを目指せる
Aさん
Bさん
会社を辞めて転職活動をすると、不安なこともたくさんあります。しかし仕事していた頃には、ゆっくり自分のキャリアについて考える時間は取れなかったのではないでしょうか。
焦って就職しなくても、新たなスキルを身につけて全く違う業界にチャレンジできます。また今までに習得したスキルを活かして起業することも可能です。いったん働くことから離れる自分を見直すことで、新たなキャリアを目指せるでしょう。
③次の会社が決まるまで失業手当がもらえる
退職して失業したら、会社から給与がもらえなくなるのは当然です。その代わり退職後にハローワークへ申請すれば、一定の期間失業手当が給付されます。節約は必要かもしれませんが、経済面でそこまで不安視することもないでしょう。
ただし失業手当で気を付けたいのは、給付される期間や給付額は勤続年数や年齢などで違うことです。また1年未満で退職した場合には給付されません。退職したら最寄りのハローワークへ行って、自分が給付対象者なのかなど確認してみましょう。
④健康に勝るものはないから
Aさん
Bさん
仕事を頑張ることは悪いことではありません。しかし一番に考えるべきなのは自分のことです。体や心を壊してしまってまで働くほど、会社や仕事に価値はありません。
仕事をするのは、自分の人生を健康で豊かに過ごすためであって、会社を儲けさせるためや人に気を使うためではないはずです。自分が仕事をする目的を見誤らないでください。
仕事を辞める時の手順
仕事を辞める時はいきなり「退職します!」とぶつかりに行くのではなく、事前準備も必要です。
- 就業規則や契約書を確認する
- 退職日の2週間以上前に退職を伝える
- 退職届を提出する
順番に見ていきましょう。
①就業規則や契約書を確認する
退職を決意したらまずは退職のトラブルを回避するために、就業規則や契約書で会社のルールを確認しましょう。特に就業規則は「会社のルールブック」といわれています。もちろん退職についての項目もありますので、退職条件で不利にならないように知っておくことが大切です。
例えば退職金制度があるのにも関わらず、退職金がもらえなかったり、正規の金額から減額されていたりということがあっても就業規則を知っていれば意義を申し立てることができます。
②退職日の2週間以上前に退職を伝える
法律上では「2週間前までに退職を申し出れば」退職可能と明示されています。
就業規則を確認すると、それぞれの会社のルールで退職を申し出る時期について定められており、正社員などの期間の定めがない雇用形態の場合、1~2か月と定めている会社が多いです。また契約社員やアルバイトなどの有期雇用の場合、契約更新の際に「更新しない」ことを伝えるか、契約期間中の場合は別途就業規則に記載されているのでそれに従うのが一般的でしょう。
しかし法律と就業規則では法律が優先されるため、2週間以上前に退職を伝えれば問題ありません。
③退職届を提出する
最後に退職届を提出します。退職届では会社に「〇月〇日退職します!」と宣言する書面です。書面提出を必要としていない会社もあればフォーマットの決まっている会社もありますので会社のルールに従うようにしましょう。
どうしてもやめれない時は退職代行を使うのがオススメ
「いざ辞めよう」と決心しても、やはり環境や状況では退職を言い出せない場合もあります。そのようなときは退職代行を利用するのがおススメです。退職代行に依頼すれば面倒な退職の意志を代わって伝えてくれるだけでなく、面倒な交渉や手続きも全て代わりに行ってくれます。そのうえ退職に必要な連絡も会社と直接やりとりする必要は一切ありません。
ただし近頃は退職代行業者も多くなり、業者によって対応できる内容は様々です。なかには会社との交渉が行えない非弁業者もいます。非弁業者に依頼すると会社側に「退職代行業者からの交渉は受け付けない」とつっぱねられた場合、退職自体を失敗する可能性があります。
退職代行を利用するときは交渉権のある弁護士か労働組合が運営元の退職代行業者に依頼しましょう。
運営元 | 金額 | 交渉 |
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労働組合 | 25,000~30,000円 | できる |
弁護士 | 50,000~100,000円 | できる |
民間企業 | 10,000~50,000円 | できない |
【仕事を辞めたいけど辞められない時の原因と退職の方法を解説】まとめ
「仕事を辞めよう」と決意しているのに言い出せない人は、まずは自分が言い出せない理由と辞める時の判断基準で客観的に自分を分析してみましょう。そうすれば、自分が辞めるべきかどうか、辞めるにはどうすればよいか見えてくるはずです。
退職には様々な不安がつきまといますが、いざ辞めてみると意外となんとかなるものです。確かに目の前の不安も大切ですが、長い目で見たときの自分のキャリアや健康のことを考えてみてください。勇気を出して「退職します」と伝えることで、新しい道が開けるのです。
どうしても環境や状況によって退職を伝えられないときは、退職代行を利用するのがおススメです。依頼者に代わって退職の手続きを全て代わって行ってくれます。退職代行を利用するときは交渉権のある弁護士か労働組合が運営している業者を選んで退職を確実に成功させましょう。