仕事の飛び方とその後の対応について詳しく解説【正社員をばっくれた体験談付き】

退職の基本は円満退職。1～２ヶ月前には退職の申し出をして、引き継ぎや挨拶回りを済ませて退職してくのが通常です。

しかし「もう限界！」と心が折れてしまって、バックレたくなることもあるでしょう。

この記事ではバックレのリスクや「会社の正しい飛び方」を詳しく解説していきます。
ぜひ最後まで読んで、迅速かつ安全に辞める方法を手に入れてください。

【推奨】仕事をバックレるのは極力避けるべき

職場でパワハラがひどかったり仕事で大きなミスをしてしまったりということから「もう明日から会社に行きたくない！」と思うこともあるでしょう。しかし会社をバックレてもいいことはありません。

バックレた瞬間は嫌なことから解放された気になって心が軽くなります。しかしそこで終わりになることはあり得ないのです。むしろいろんなトラブルが発生し「辞めなければよかった」「普通に退職すればよかった」と後悔するかもしれません。

バックレは極力避けて、正攻法で退職することをおすすめします。

仕事を飛んだらどうなる？バックレで起こり得る7つのリスク

仕事をバックレるのは極力おすすめできません。なぜならバックレることで起こり得る7つのリスクがあるからです。

一つずつ見ていきましょう。

リスク① 会社から鬼電がくる

「今日も出社するはずの人が来ない」となると、会社は心配してあなたの安否を確認するために連絡してきます。

あなたはバックレて辞めたつもりになっていますが、社内では「通勤途中で事故に遭ったのでは」「家で病気で倒れているのでは」と大騒ぎになります。上司や人事、心配してくれている先輩・同期から電話がくると考えると、相当な件数になるはずです。

特に人事や上司は状況を知らなくてはいけないので、あなたが電話に出ない限り何日にもわたって連絡してくることでしょう。朝から晩まで電話が鳴りっぱなしになると、ストレスが溜まります。

リスク② 上司が自宅に来る

電話を無視し続けると、上司が自宅にやってくることもあります。会社側からすれば何としてもあなたの安否を知りたいので仕方ないでしょう。

もしこの段階になっても会社と連絡を取りたくないのであれば、居留守を使うか何日間か家を空けるしか方法はありません。バレないようにこそこそと生活しなくてはいけないため、ますますストレスが増えます。

リスク③ 会社が親に連絡する

自宅に訪問しても安否が確認できないと、緊急連絡先になっている親に連絡されることがあります。「バックレます」と親に公言しているなら問題ないですが、たいていの人は親に内緒でバックレているはずです。

親にバックレなんて知られたら心配させますし、なんだかカッコ悪いですよね。それを会社からの連絡によって知られてしまうのです。

親はきっと驚いてあなたに連絡してくるでしょう。

リスク④ 警察へ届け出を出される

親からの連絡も無視してしまっては、いよいよ行方不明も同然です。会社か親かどちらかが警察に捜索願を出す可能性もあります。

バックレたあなたからすれば「なんて大袈裟な！」と感じるかもしれません。しかし自分の親しい友人が以下のような状況だとしたらどうでしょうか。

突然の失踪、事件に巻き込まれたことを想像しますよね。

リスク⑤退職金がなくなるもしくは減る

バックレは退職ではなく、会社内では「無断欠勤」扱いになっています。無断欠勤は当然処分の対象になりますし、給料と違って退職金は会社が支払う義務がありません。

無断欠勤の結果、解雇されてしまうと退職金の不支給や減額があり得ます。

リスク⑥懲戒解雇になる可能性もある

会社をバックレると最悪の場合懲戒解雇になる可能性もあります。懲戒解雇とは、「従業員が極めて悪質な規律違反を行ったときに、ペナルティとして行う解雇」です。

懲戒解雇になると以下のようなデメリットがあります。

自分から言わない限り懲戒解雇されたことはバレませんが、採用面接時に退職理由を聞かれたら正直に答えなくてはいけません。

またせっかく再就職できても、その会社の業績が悪くなったときのリストラ対象になりやすいなど、今後の人生が不安定になる要素が多く考えられます。

リスク⑦転職時に不利になる

懲戒解雇にならなくても、バックレてしまうと転職が不利になる可能性はあります。

いくら会社が形式上「自己都合退職」にしてくれたとしても、職場の同僚からすれば「バックレ」です。急にあなたがいなくなったことを会社の外で話している可能性もあります。世間は意外と狭いため取引先や同業者など、どこで誰が繋がっているかわかりません。

もし転職希望先の人事とあなたのバックレを知る人が知り合いで「バックレた事実」が知られたら、転職はかなり不利になってしまうでしょう。

仕事をバックレるうえで心配の必要がないこと

バックレることで7つもリスクがあることをご説明しましたが、逆に心配しなくてもいいこともあります。

給料は貰う事が可能

会社には従業員が働いた分だけ賃金を支払う義務があります。バックレたからと言って、給料を諦める必要はないのです。

当然ですが、バックレた後から退職が成立するまでの期間は無断欠勤となるので、給料は差し引かれます。

ただしこの期間の金額も労働基準法91条では「減給は，１回の額が平均賃金の１日分の半額を超え，総額が一賃金支払期における賃金の総額の１０分の１を超えてはならない」と定めているので、これを超えるような減給は原則ありません。

通常通り退職できる可能性あり

会社をバックレても会社からの連絡を無視せずに退職の意志をはっきりと伝えれば、通常通りに退職できる可能性もあります。また電話で伝えるのが怖いときは、まずはメールや手紙などで退職の意志を伝えるのも有効です。

バックレでクビにされるにしても、2～3日くらいの無断欠勤で懲戒解雇されることはまずありません。

会社に何らかの方法で退職の意志を伝え承諾されれば、転職が不利になることはありませんし、退職金を満額もらえる可能性だってあります。

また普通解雇や懲戒解雇の場合、会社は30日前に解雇予告をしなければならず、予告しない場合は解雇予告手当を支払わなくてはいけません。もしなんの予告もなく解雇されてしまったときは解雇予告手当の請求ができることも覚えておきましょう。

損害賠償請求をされることは殆どない

必ずしも可能性が０というわけではありませんが、バックレが理由で損害賠償請求をされることはほとんどありません。

ただし雇用契約の内容次第では、損害賠償請求が認められるケースもあります。それは「雇用期間の定めのある契約」をしている場合です。

例えば「〇月△日～〇月□日まで勤める」や「〇月〇日までに仕事を仕上げる」といった雇用期間の定めがあるにも関わらずバックレると、損害賠償請求される可能性が高くなります。

また「会社のお金を横領した」「会社の備品を壊した」「会社の機密情報を漏らした」など会社に大きな損害を及ぼしたことが理由でバックレた場合は、損害賠償請求される可能性が高いです。

仕事をバックレても損害賠償にならない理由

先にも述べましたが、「バックレ」を理由に損害賠償請求されることはほとんどありません。その理由は大きく2つあります。

ただし「損害賠償請求されないから、バックレても大丈夫」という意味では決してありません。それ以前にバックレには7つのリスクがあることを忘れないでください。

理由①裁判を起こすのは時間もお金もかかる

第一の理由として損害賠償請求には裁判を起こす必要があり、時間とお金がかかることが挙げられます。

裁判を起こすためには会社が損害を被った証拠の資料を集めることに手間と時間がかかり、さらに弁護士費用や裁判費用などお金もかかります。会社側は「たかがバックレただけの一社員のために、時間とお金をかけるのはもったいない」と考えていることがほとんどです。

そのためバックレたことで会社によほど大きな損害を与えていない限り、損害賠償請求が起こされることは考えにくいです。

理由②会社側の損害と退職の直接的な因果関係の証明が難しい

第二の理由は、会社側の損害と退職の直接的な因果関係の証明が難しいです。

損害賠償請求をするときは、具体的で第三者が見ても明確な損害の証拠とその損害にバックレた社員が直接的な結びつきがある根拠を示さなければいけません。

例えば、バックレ社員が「1,000万円の横領をした」ということであれば数字で証拠も根拠も示しやすいでしょう。一方でバックレたことで「部署が忙しくなった」ということは証明しにくいはずです。

むしろバックレの原因が職場のパワハラや人間関係だった場合、会社が損害賠償請求を受ける可能性もあります。

トラブルを避けて仕事をバックレるポイント

リスクやトラブルをできるだけ回避してバックレるポイントをご紹介します。

ポイント①退職代行を利用する（正規退職）

バックレでまず徹底したいのは退職代行を利用することです。退職代行は合法の退職の手段の一つです。

退職代行を利用すれば依頼人に代わって退職の意志を伝えてくれるので、バックレにはなりません。しかも正規の退職方法なので、解雇にもならず普通に転職することができます。

また退職代行に依頼すれば言い出しにくい給料や有給、退職金などの交渉も行ってくれるので、自分に有利な方向で退職を進めることが可能です。

自力のバックレは「懲戒解雇」、退職代行なら有休も退職金ももらえたうえで「正規退職」では大きな違いですよね。

ポイント②退職届は必ず提出する

退職届は必ず提出しましょう。退職届はあなたが〇月△日に退職することを明記した重要な書類です。

退職届は内容証明郵便で送るようにしましょう。内容証明郵便は必ず会社の誰かが直接受け取らなければいけません。受け取った時点で退職届が受理されたことになるので、会社はあなたの退職を拒否できなくなります。

退職代行を利用している場合、退職届の代筆はできませんが退職届のフォーマットを無料配布してくれる業者もあります。

ポイント③人事部と直接退職交渉を行う

退職の交渉は上司をはさまずに人事部と直接行いましょう。どんなに上司に訴えても、最終的に退職を認めるのは人事部なので直接のほうが手っ取り早いです。

また上司を介さないほうが自分の言い分が歪曲して伝えられたり、伝え漏れがあったりすることを防げます。

当然ですが退職代行を利用した場合は自分で直接交渉しなくて大丈夫です。退職代行業者があなたに代わって退職の交渉を進めるので、希望だけ伝えて丸投げしてしまいましょう。

ポイント④会社からの貸与品はすべて返却する

バックレる場合でも、会社に借りたものはちゃんと返しましょう。バックレる前に返却物リストを作り、返却漏れがないようにしておくことが大切です。

バックレ当日まで返却できなかった場合は郵送でまとめて返すのもアリですが、なるべく早く返却することをおすすめします。

貸与品の中にはPCやスマホ、USBなど会社の重要な情報の入ったものもたくさんあるはずです。こんなものを返し忘れていると「業務上横領」とみなされてしまうこともあります。

貸与物は返却するまで、会社からしつこく連絡もきます。さっさと返して会社と縁を切ってしまいましょう。

仕事を飛ぶ時に絶対にやってはいけないこと

仕事を飛ぼうとしている方のなかには、「やってはいけないことはある？」と気になっている方も多いのではないでしょうか？

①連絡が一切取れなくなる

仕事を飛ぶ時にやってはいけないことの1つに、音信不通があります。
連絡したくない気持ちもわかりますが、音質不通になると会社に迷惑がかかるので辞めましょう。

たとえば以下のような迷惑がかかります。

最悪の場合、次の転職が難しくなる可能性もあります。

今後の仕事に悪影響を及ぼさないためにも、できるだけ迷惑がかからないように辞めるのがオススメです。

②仕事を飛んだ後に職場へ復帰する

仕事を飛ぶ時にやってはいけないことの1つに、仕事を飛んだ後の復帰があります。

正式に休職して復帰するのであれば何ら問題ありませんが、仕事を飛んで迷惑をかけた後に復帰するとなると、話は変わります。

周りから「迷惑をかけたヤツ」というレッテルを貼られてしまうため、最悪な雰囲気のなかで仕事をしなければなりません。

よっぽど鈍感なタイプであれば気にしないかもしれませんが、周囲の目を気にするタイプにとっては大きな問題です。

できるだけ気持ちよく仕事をしたい方には、飛んだ後の復帰はオススメしません。

安全に仕事をバックレるなら退職代行を利用する

安全に確実にバックレるなら退職代行を利用するのが1番です。

退職代行は運営元で「弁護士」「労働組合」「民間企業」の３つに分類できます。

運営元	退職の交渉
弁護士	〇
労働組合	〇
民間企業	×

同じ退職代行業者でも民間企業だけは有給、未払給与、退職金などの交渉が一切行えません。退職したいだけなら民間企業に依頼しても問題ありませんが、交渉して自分の希望通りの退職をしたいなら「弁護士」か「労働組合」の退職代行に依頼しましょう。

退職代行を使って退職するまでの流れを解説

ここで、退職代行を使って退職するまでの流れを解説します。

即日退職可能なおすすめの退職代行を6つ紹介します！

退職代行を検討している方のなかには、「おすすめの業者はどこ？」と気になっている方も多いのではないでしょうか？

①退職代行オイトマ｜業界最安級の退職代行

料金	24,000円
即日対応	◯
連絡手段	LINE、メール、電話
交渉システム	◯
全額返金保証	◯
支払い方法	クレジットカード、銀行振込
転職支援	◯
運営元	労働組合

退職代行オイトマは労働組合が運営している退職代行サービスです。

労働組合が運営元の場合、有休消化や賃金の未払いの交渉にも対応してくれるので、ただの民間企業による退職代行サービスよりも融通が利きます。

さらに、オイトマは全額返金保証にも対応しているため、「もし転職できなくて損したらどうしよう…」といった心配は一切ありません。

「LINEで相談可能」「顔をあわせる必要ナシ」なので、気軽に相談したい方はぜひ検討してみてください。

②退職代行オールサポート｜退職後2か月間のアフターサポートが魅力

料金	29,800円
即日対応	◯
連絡手段	LINE
交渉システム	◯
全額返金保証	◯
支払い方法	クレジットカード、銀行振込
転職支援	◯
運営元	労働組合

退職代行オールサポートは弁護士が監修し、労働組合が運営している退職代行サービスです。
労働組合運営のなかでは最安値とは言えませんが、「最短10分対応」とスピーディーさをウリにしています。

電話やLINE相談も無料で対応しているため、お金をかけずに相談できます
また、オールサポートはほぼ確実に退職を成功させてくれる業者です。

退職成功率は100%を継続しているため、これから依頼する人にとってはかなりの安心材料でしょう。
2ヶ月のアフターフォロー付きなので、退職後もしっかりサポートしてもらえます。

③退職代行みやび｜弁護士が運営する退職代行

料金	55,000円〜
即日対応	◯
連絡手段	LINE、メール
交渉システム	◯
全額返金保証	×
支払い方法	銀行振込
転職支援	×
運営元	弁護士

退職代行みやびは弁護士が運営している退職代行サービスです。
法律のプロである弁護士が対応してくれるので、安心して代行を依頼できます。

ただの民間企業の退職代行とは違い、「有休取得の交渉」や「残業代の請求」にも対応可能です。
退職代行みやびは東京新聞にも掲載されており、メディアで取り上げられたという安心感があります。

24時間いつでもメールや電話で相談無料なので、気になっている方はぜひ検討してみてください。

④辞めるんです｜後払いが利用できる退職代行

料金	27,000円
即日対応	◯
連絡手段	LINE、電話、メール
交渉システム	×
全額返金保証	◯
支払い方法	クレジットカード、銀行振込
転職支援	×
運営元	民間企業

辞めるんですは実績7,000件以上を誇る退職代行サービスです。
実績が多数あるため、ぽっと出の企業ではないという安心感があります。

民間企業のため対応できる幅は狭いですが、安めの料金で退職代行を依頼できます。
また、辞めるんですは業界で初めて”後払い”を導入した企業です。

今すぐ決済する必要はなく、後払いでも対応してくれるので、決済のタイミングを後回しにしたい方はぜひ検討してみてください。

⑤退職代行ニコイチ｜長い歴史がある退職代行

料金	27,000円
即日対応	◯
連絡手段	LINE、電話、メール
交渉システム	×
全額返金保証	◯
支払い方法	クレジットカード、銀行振込、各種電子マネー
転職支援	◯
運営元	民間企業

退職代行ニコイチは実績トップクラスの退職代行サービスです。
設立2014年と歴史が長いうえ、累計34,491人(2022年4月現在)もの人が退職代行を利用しています。

正社員もアルバイトも27,000円と料金体系がシンプルなので、迷うことなく申し込み可能です。
また、ニコイチは利用者の不安を徹底的に取り除く努力をしています。

退職後の2ヶ月間アフターフォロー付きで、退職に関する書類の相談ができるうえ、全額返金保証があるため損をするリスクがありません。

実績トップクラスの老舗の退職代行サービスに興味がある方は、ぜひ検討してみてください。

⑥退職代行ガーディアン｜労働組合運営の退職代行

料金	29,800円
即日対応	◯
連絡手段	LINE、電話、メール
交渉システム	◯
全額返金保証	◯
支払い方法	クレジットカード、銀行振込
転職支援	◯
運営元	労働組合

退職代行ガーディアンは圧倒的に信頼できる退職代行サービスです。
「朝日新聞」や「LINE NEWS」など大手メディアの掲載実績があるという安心感があります。

また、退職代行ガーディアンの運営元は労働組合です。

労働組合は団体交渉権を持っており強気な交渉にも対応してくれるので、「有休取得の交渉」や「残業代の請求」も依頼できます。

「少しくらい高くても信頼性の高いところがいい！」という方はぜひ検討してみてください。

退職代行を利用して即日退職した人達の体験談

退職代行を使った人はどのような感想を持っているのでしょうか？体験談をご紹介します。

直接退職を伝えずに退職できた

仕事を辞め普通の生活が送れるようになった

仕事の飛び方とその後の対応について詳しく解説 まとめ

バックレには様々なリスクが伴いますが、会社にいることが辛くなったときの最終手段なのかもしれません。

どうしてもバックレたくなったときは、退職代行を利用しましょう。退職代行に依頼すれば会社に行かずに退職でき、有給や未払い給与、退職金の交渉もできるのであなたの希望通りに退職が叶います。