新卒は退職を言いづらい?仕事を辞める伝え方と言いづらい原因を解説

新卒は退職を言いづらい?仕事を辞める伝え方と言いづらい原因を解説

就職活動で勝ち取った内定。人によって「仕事のやりがい」「労働条件」「福利厚生」など重視するところは違いますが、自分で納得してその会社への入社を決めたことでしょう。

しかししばらくすると会社が自分に合わなかったり、他にもっとやりたいことが見つかったりして退職を考える人もいるはずです。だからと言って、新卒で退職するのは簡単ではないですよね。

結論から言うと新卒で退職しても全く問題ありません。この記事では新卒で退職してもいい理由や退職の仕方などを解説していきます。
新卒で退職が言いづらいと悩んでいる方は、ぜひ最後まで読んで退職を悩んでいる人は参考にしてください。

新卒は退職を言いづらい?まとめ
  • 新卒で退職することは全く問題ない
  • 出来るだけ早く退職することで時間を無駄にせずに済む
  • 長時間労働を強いられる会社は辞めたほうが良い
  • 退職を言い出せない場合は、退職代行業者に伝えてもらうのもアリ!

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目次

新卒で退職は言いづらいけど退職可能です

新卒で退職は言いづらいけど退職可能です
冒頭でも述べましたが、新卒で退職するのは全く問題ありません。むしろ自分に「今の会社が合っていない」と早く気がつけたのは幸運といえるでしょう。

なぜなら今の会社で働くことが自分にとってプラスにならないとわかっていて、ダラダラと居座り続けるのは時間の無駄だからです。20代のうちならポテンシャル採用をしている企業も多いので、他の業界にチャレンジすることが可能です。

ただし新卒で退職すると転職面接で「なぜ退職したのか」退職理由を、必ずといってもいいほど聞かれます。漠然と辞めるのではなく、今後の人生どうしていきたいのか明確にしておくことが重要です。

新卒が退職を言い出しづらい理由をご紹介

新卒が退職を言い出しづらい理由をご紹介

退職希望のAさんAさん

退職ってどうしたらいいの?

退職希望のBさんBさん

まだ少ししか働いてないからもう少し頑張るべきか

新卒で退職を言い出しづらい主な理由は以下の3つといえます。

退職を言い出しづらい理由
  • 入社して間もないから
  • 初めての退職だから
  • 新卒で退職する人は少ないから

理由①入社して間もないから

入社して間もないと「我慢がない」「甘えている」と思われるのではないかと考えると、退職は言い出しにくいです。

しかし会社で知り合った人は退職してよほど親しくない限り、退職してしまえば会わなくなるものです。また少し冷たいようですが、会社に残った人は辞めた人のことを長くは覚えていません。1週間もすれば職場で退職した人の話題は出なくなるでしょう。

気まずいのはほんのいっときです。人の目を気にして退職をためらっていると、自分の人生に時間を無駄にしていることになります。

理由②初めての退職だから

当たり前ですが新卒の人にとって退職は初めての経験ですし、上司や同僚でも経験することないまま定年退職を迎える人が多いはずです。

アルバイトと違い気軽ではないことはなんとなくわかるものの、実際どのようにすればいいのかわからない人が大半でしょう。

理由③新卒で退職する人は少ないから

厚生労働省の統計によると、平成30年度の3年以内に退職した新卒社員は31.2%です。新卒で入社した人のうちの約7割は会社に残っていることになります。

近頃は働き方も多様になり、転職は珍しくなくなりました。今の会社でスキルを磨いてから転職しようと思うのならば、しばらく留まるのも悪くありません。

ただし自分のキャリアに役に立たないと感じるのであれば、早々に退職したほうがいいでしょう。

新卒で「退職します」を言いづらいときの5つの対処方法

新卒で「退職します」を言いづらいときの5つの対処方法
退職をするときに言いづらさを緩和する対処法があります。

退職を言いづらいときの対処法
  • なるべく早く申し出る
  • 退職理由をポジティブな内容にする
  • 職場の人へ感謝の気持ちを伝える
  • 退職日まで積極的に業務に励む
  • 有給休暇を取得してリフレッシュする

退職は円満退職が基本です。短い間でもお世話になった会社を、気持ちよく退職できるように努めましょう。

なるべく早く申し出る

退職を決めたら、なるべく早い段階で申し出るようにしましょう。

退職を申し出るタイミングに関しては「就業規則」で定められています。各会社によって申し出から退職日まで期間は様々ですが、引き継ぎの期間も考えたうえで2~3ヶ月と定めているのが一般的です。

一方で民法第627条では以下のように定められています。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する

無期雇用契約の場合「いつでも解約の申入れ」をすることができ、「2週間経過すれば」退職可能です。もちろん就業規則よりも法律のほうが優先されます。

しかしよほどの理由がない限り、会社のルールである「就業規則」に従うのが社会人としてのマナーです。スムーズに退職するために、就業規則を確認しておきましょう。

退職理由をポジティブな内容にする

退職の理由を伝えるときには気を付けたいポイントがあります。

  • 職場環境や労働条件への不平不満
  • 上司や同僚への不満・悪口

本当の退職理由が「給料が安い」「部署の人間関係がしんどい」ということであっても、正直に伝える必要はありません。会社の悪口を伝えるのはマナー違反です。

「ほかにやりたいことができた」「転職先が見つかった」など、会社側の立場にたったとき「どのような退職理由なら納得できるか」を考えて、退職理由を伝えるようにしましょう。

職場の人へ感謝の気持ちを伝える

退職が決まっても、それまでお世話になった人たちへの感謝を忘れないようにしましょう。

退職日まで会社の一員なのですから、「どうせもう退職するし」といい加減な気持ちでいてはいけません。退職日まで円満に過ごすために、自分のできることは責任をもって行うことが大切です。仕事をきちんとこなす姿は、今まで教育してくれた上司や先輩への恩返しにつながります。

また新卒であれば付き合いのある人は多くないかもしれませんが、社外の人には退職の2~3週間前にはメールなどで退職の挨拶をして感謝の気持ちを伝えるようにしましょう。

退職日まで積極的に業務に励む

退職が決まると新しい業務が任されることはなくなり、雑用が多くなることもあります。しかしそんな状況でも、腐らずに任されたことを積極的に行うようにしましょう。

どんな業務でも必要のない仕事はありません。まして雑用はどの職場にも必要な仕事なので、積極的に行えば喜ばれるはずです。

有給休暇を取得してリフレッシュする

有給休暇は「労働者の権利」と法律で決まっているので、退職に関係なく取得することができます。もしも「うちの会社に有給なんて制度はない!」と会社が言ったとしても、通用しません。

有給に関しては労働基準法第39条に明示されており、無期雇用の場合「半年以上勤務しており、かつそのうちの8割以上出勤」していれば10日の有休が付与されます。

勤続年数 有給付与日数
半年 10日
1年半 11日
2年半 12日
3年半 14日
4年半 16日
5年半 18日
6年半 20日

退職日が決まったら、上司と相談して有給の残日数を計画的に消化するようにしましょう。

どうしても退職を言いづらいときは退職代行を利用する

どうしても退職を言いづらいときは退職代行を利用する
退職の申し出は直接上司に伝えることが基本ですが、なかにはどうしても言いづらいという人もいるでしょう。

新卒で退職を申し出ると「なんのために入社したんだ!」「辞めるのは早すぎる」と叱責や引き止めにあう可能性もあります。そのようなときには退職代行を利用しましょう。

退職代行とは「依頼人に代わって、退職の意志を伝えるサービス」のことです。ブラック企業に勤めていたり上司がとんでもないパワハラ気質だったりしても関係なく、スムーズに退職することができます。

退職代行のメリット
  1. 即日退職が可能
  2. 即日退職にも対応している
  3. 上司に直接会わずに退職できる
  4. 有給が取得できる

退職代行は業者によって対応できる範囲や行っているサービスが違います。退職後の転職の無料サポートやカウンセリングをしている業者もあるので、相談時に必ずサービス内容を確認しましょう。

新卒が退職するメリットをご紹介

新卒が退職するメリットをご紹介
新卒で退職すると、大きなメリットが2つあります。

新卒で退職するメリット
  • ストレスや苦痛から解放される
  • 時間を無駄にせずに済む

メリット①ストレスや苦痛から解放される

自分に合わない仕事や職場環境で働くことは心身に影響を及ぼします。無理に働き続けることで、適応障害などの精神疾患になる人も少なくありません。

精神疾患が重くなって限界がきてから退職しても、療養に時間がかかり社会復帰も難しいでしょう。またその状態になってしまうと、退職後の「次」を考えるのもツラいはずです。

ストレスや苦痛から解放されるタイミングが早ければ早いほど、転職など次へのモチベーションが湧いてきます。

メリット②時間を無駄にせずに済む

20代の早い段階で転職活動をすれば「第二新卒」として就活することができます。

第二新卒とは「学校を卒業した後、就職をしたが数年の内に退職した若手求職者」のことで、最終学歴にもよりますが、25歳前後あたりの人のことをいいます。

第二新卒は新卒者に比べて社会人としての常識やマナー、一定のビジネススキルを備えているため、会社側も採用したい年代層です。また社会経験が少ない分柔軟性に優れ、職場環境になじみやすい点も会社にとって非常に魅力的のようです。

「退職したい」と思いながらダラダラと働き続けるのは、「第二新卒」という貴重なタイミングを逃すことになり時間の無駄かもしれません。

新卒が退職するデメリットをご紹介

新卒が退職するデメリットをご紹介
新卒で退職することはメリットばかりではありません。退職した後に後悔しても、元の会社に戻ることはほとんど不可能です。

デメリットも知ったうえで退職すべきかどうか判断しましょう。

デメリット①「すぐ辞める」印象を持たれる

新卒で退職するデメリットは、転職希望先の面接で表れる可能性があります。転職の面接の場合、新卒でなくても「退職の理由」を聞かれることがあります。

その際に「明確な退職理由」で、面接官を納得させられれば全く問題ありません。

しかし早期退職というだけで、「ここもすぐ辞めてしまうのではないか」「ストレス耐性が低いのでは」と疑う面接官もいます。そのため前向きな退職理由と熱意をアピールして、仕事への熱意を伝えるようにしましょう。

退職が言いづらくてもすぐに会社を辞めたほうがいいケース

退職が言いづらくてもすぐに会社を辞めたほうがいいケース
退職を言いづらい、気まずいと感じていてもすぐに退職したほうがいい場合もあります。

すぐに会社を辞めたほうがいいケース
  • 長時間労働が続いている
  • 職場でパワハラが日常化している
  • 会社の経営状況が傾いていそうな場合

自分の状況にあてはまっていないか確認してみましょう。

長時間労働が続いている

長時間労働といっても感じ方は人それぞれですが、労働基準法第32条は労働時間を「1日8時間週40時間」までと定めており、これを法定労働時間といいます。

また労働基準法第36条に基づく労使協定(36協定)を締結している場合は、労働者の残業が認められています。しかしこれも原則「月45時間、年360時間」と上限があります。つまり1日8時間働いた上に毎日3時間以上の残業が当たり前という状況は、明らかな法律違反です。

さらに長時間労働が普通になっている会社は、残業代の未払いなど他の法律違反をしている可能性もあります。

おかしいと思いながら我慢して働き続けたところで、現状が改善される見込みはほとんどありません。はやいうちに労働環境のいい会社に転職することをおススメします。

職場でパワハラが日常化している

上司や先輩のパワハラが横行している場合も、退職を検討すべきです。

パワハラの定義
  • 優越的な関係を背景とした言動…職場の上司や経営陣など「従業員が抵抗や拒絶できない関係性の人物」による行為。また同僚や部下においても「知識や技術を借りなければ業務を遂行できない」状況にある場合も含まれます。
  • 業務上必要かつ相当な範囲を超えている…業務に必要がない指示や命令であることです。「業務遂行の手段として不適切な指示」や「業務行う際の人物や人数、状態などが一般的に見て許容できない範囲」である場合も含みます。
  • 労働者の就業環境が害されるもの…行為により心身に負担を感じることです。激しい暴言や人格を否定する行為、長期にわたる無視、能力に見合わない業務を与えることなどが該当します。

指導や教育とパワハラはいっさい別物です。もちろんミスが指摘されたり、指摘を受けたことに対して反省したりすることは大切です。しかしそれにかこつけて、上司や先輩から不当な扱いを受ける必要はありません。

会社の経営状況が傾いていそうな場合

経営状況が傾いている会社に長くいることは得策ではありません。自分がどんなに熱意をもって働いても会社が倒産してしまっては意味がありません。

新卒は他の会社の状況に詳しくないので、「ほかの会社も厳しいのだろう」と考えてしまうかもしれません。しかし企業業績や労働環境などでおかしいと感じたときは、冷静に判断して早めに退職することを検討しましょう。

新卒で「退職します」は言いづらい…理由と対処方法を解説まとめ

新卒で「退職します」は言いづらい…理由と対処方法を解説まとめ
新卒は入社して間もなく同期で退職する人も少ないため、退職をためらう人は少なくありません。新卒は第二新卒として需要があるので、退職しても転職することができます。

もし自分で退職を言い出しづらいときには退職代行を利用しましょう。退職代行業者に依頼すれば、会社の状況に関係なくスムーズな退職が可能です。

「せっかく入社した会社だし…」とためらうかもしれません。しかし長時間労働や職場の上司のパワハラ、会社の経営悪化といった自分の努力では改善できない状況のときには、なるべく早く退職を検討すべきです。

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当記事の執筆者

退職代行OITOMAの編集長。自身も2018年に、退職代行業者を利用して会社を辞めた経験がある。自身の体験を活かしながら、仕事を辞めたいと思っているのに辞められないという人を救うべく、退職代行OITOMAの編集長に就任。

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