仕事辞めたい疲れた50代へ！3つの解決策と体験談、注意点も解説

「仕事を辞めたい」「もう疲れた」と感じているとき、退職するかどうかは年齢だけで決まるものではありません。体調・仕事の負担・退職後の生活の見通しを整理し、自分の状況に合う選択肢を考えましょう。

まずは3つの方針と8つの選択肢の全体像を確認してください。分類は目安であり、状況に応じて組み合わせることもできます。

方針	具体的な選択肢	最初に確認すること
今の職場に残って負担を減らす	有給休暇・休職で休む／役職・業務・部署を見直す／負担を調整して働き続ける	休める制度と、担当業務・役職・勤務時間を調整できるか
退職判断を保留して準備する	今後の人生を計画する／公的相談やコーチングを利用する／余力がある場合に副業を検討する	生活費・手元資金・希望条件、相談先の支援内容や費用
転職・退職を進める	職場や業務内容を変える／早期退職制度の利用を検討する	求人・雇用条件と、制度の対象条件・退職後の収支

強い身体症状や気分の落ち込みが続いている場合は、医療機関や職場の相談窓口への相談も検討してください。休むことと退職を決めることは別の判断です。まず体調を優先し、結論を急がずに考えましょう。

50代で仕事を辞めたい・疲れたと感じている人は多くいる

50代の離職状況を知る参考として、厚生労働省「令和3年（2021年）雇用動向調査」の年齢階級別離職率を紹介します。2021年の過去データであり、現在の状況や、仕事を辞めたい人の割合を示すものではありません。

性別	50〜54歳	55〜59歳
男性	5.6%	7.9%
女性	10.2%	9.1%

出典：厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概要」（PDF）

離職率は、一定の期間に離職した状況を示す指標です。「辞めたいと感じている人の割合」や「転職できる確率」ではありません。数字だけで退職の可否を判断せず、自身の健康状態・家計・希望する働き方を確認することが大切です。

50代が仕事を辞めたい・疲れたと思う原因

50代でも、体調や仕事の内容、担っている役割は人によって異なります。辞めたいと感じたら、次のような原因のうち、何が自分の負担になっているのかを整理してみましょう。

原因①肉体労働や長時間勤務の負担が大きい

身体への負担は年齢だけで決まらず、作業内容・勤務時間・現在の体調によって異なります。どの作業や時間帯が特にしんどいのかを書き出し、業務量や勤務時間を調整できるか、上司や職場の窓口に相談しましょう。

原因②仕事のやりがいや意味を見失った

同じ業務が続くことによる単調さや、役職・評価の仕組みの変化によって、以前のような達成感を得にくくなることがあります。「何が変わったのか」「何があれば続けられるか」を整理すると、業務や働き方の見直しを考えやすくなります。

原因③会社の将来に不安がある

業績や組織、雇用条件の変化が、将来への不安につながることがあります。自社の情報と、具体的に何を不安に感じているのかを整理しましょう。憶測だけで判断せず、必要に応じて社内の窓口や外部の相談先に確認する方法もあります。

原因④仕事についていけず、責任や負担が重く感じる

システム変更への説明や教育が十分でなかったり、管理業務や新しい役割が増えたりすると、仕事についていけないと感じる場合があります。本人の能力だけの問題と決めつけず、業務範囲・教育機会・相談先・役割を見直せないか確認しましょう。

50代が仕事を辞める3つのメリット

メリット①ゆっくりと休める

退職によって、勤務に充てていた時間を休養に使いやすくなる場合があります。ただし、有給休暇や休職など、退職以外の方法で休めることもあります。

退職や休養だけで必ず体調が回復するとは限りません。不調が続くときは医療機関などにも相談し、自分に合う対応を考えましょう。

メリット②やりたいことに時間を使うことが出来る

退職後は、趣味や家族・友人との時間など、仕事を優先していたときには取りにくかった時間を確保しやすくなる場合があります。

一方で、家計や家事・介護等の状況によって使える時間は異なります。生活の見通しと合わせて、どのように過ごしたいかを考えてみましょう。

メリット③職場の人間関係から解放される

退職によって、負担を感じていた職場の人間関係から距離を置ける場合があります。上司や同僚との関係がつらいときには、環境を変えることも選択肢です。

ただし、退職だけですべての悩みが解消するとは限りません。異動や相談で調整できることも含め、体調と状況に合わせて検討しましょう。

仕事を辞めたい・疲れたと思った50代が考えるべきこと

退職を考えるときには、体調や気持ちに加えて、生活面も含めた5つの確認点を整理しておきましょう。

次の仕事がない場合、退職後の生活費を確保できるか

次が決まる前の退職を一律に否定する必要はありません。健康の状態と収支の見通しは分けて考え、体調が深刻な場合は休養や相談を優先しましょう。一方で、生活費の見通しが立たないと、求職活動中の焦りにつながることもあります。

退職金・給付金・副業収入は、必ず受け取れる、稼げると決まっているわけではありません。使える手元資金と、確定している収入・支出を分けて確認することが大切です。

確認項目	自分で確認する内容
生活費・固定費	家賃・食費・光熱費・通信費・ローンなど、毎月必要な支出
退職後の税・保険・年金	住民税等の支出、退職後の健康保険や年金の手続きの要否、必要な保険料
手元資金と確定している収入	使える預貯金、支給条件と時期を確認した退職金等、該当する場合は家族等の収入
求人の希望条件	収入・勤務時間・勤務地・身体負荷のうち外せない条件
困った場合の相談先	仕事探しはハローワーク、生活面は自治体の相談窓口など、内容に合う窓口

退職後の健康保険は、次の勤務先での加入のほか、任意継続・国民健康保険・家族の被扶養者となる方法などがあり、条件や負担が異なります。年金の手続きも再就職や扶養等の状況によって変わるため、全員が同じ切り替えをするとは限りません。協会けんぽの退職後の健康保険の案内や、日本年金機構の退職時の手続きで確認してください。

今の経験を活かして別の職場に転職できるか

これまでの経験やスキルを活かせる求人を具体的に調べましょう。求められる経験・資格・勤務条件を照合し、収入・勤務時間・身体負荷などの希望条件を整理すると比較しやすくなります。年齢だけで転職の可否を決めず、実際の求人情報を確認することが出発点です。

今の会社に残り続けて良い未来はあるか

異動・業務量・役職・勤務時間などを調整する余地が職場にあるかを確認しましょう。上司や人事窓口に相談できる状況かも整理してみてください。残れば経済的な不安がすべて解消されるとは限りませんが、調整できる条件を確かめることは次の判断に役立ちます。

生活を共有する人と、退職後の影響を確認できるか

同居している家族などがいる場合は、退職後の収入や支出の変化が生活全体に影響することがあります。必要に応じて、影響を受ける人と話し合う機会を持つことも考えましょう。生活形態は人によって異なるため、自分の状況に合った範囲で確認してください。

疲労が強いときに、一人で結論を急いでいないか

強い疲労やつらさがあるときは、一人で結論を急がず、信頼できる人や相談機関に話すことも選択肢です。すぐに退職を決めなくても、まず休養や相談を通じて、重い負担と希望する条件を少しずつ整理することから始められます。

50代で仕事を辞めた人の体験談

50代故の理由から職場を退職した方達の体験談を紹介していこうとおもいます。

是非参考にしてみて下さい。

仕事の負担が大きく限界を迎え退職した50代女性

その女性の働いていた職場では、残業することは悪いことではなくむしろ良いことであるという雰囲気が根付いていたそうです。出勤も朝早く、夜は終電を逃してしまうこともあったそうです。

残業もほとんどがサービス残業。家のこともままならず、プライベートの時間も無くなってしまいました。
そんな環境に心身共に疲れ切ってしまい退職を決断したそうです。

会社の将来性に不安を覚えて退職した50代男性

どんな会社でも一時的に業績が落ちてしまうことはありますが、男性の職場ではその時の経営陣の態度に不安を覚えたそうです。

業績が落ちていることに対して解決しようとせず「仕方がない」と半分諦めに近いことを平気で口にしていたそう。厳しい状況で会社が一丸となるべき時に経営陣がそのような態度だったため、会社の将来性に見切りをつけての退職だったそうです。

職場の人間関係に疲弊した50代女性のパートさん

50代女性パートさんの職場では陰湿ないじめが頻繁にあり安心して働ける雰囲気ではなかったそうです。
社員の人に気に入ってもらえないと仕事をする上で知っておくべき内容を教えて貰えなかったり、難しい仕事ばかりを押し付けられるといったことがあったそうです。

上に立つ人がその様な状況では職場の雰囲気も殺伐としており、疲弊してしまっている人も多かったそうです。この職場で長く勤める理由が無いことに気づき退職を決めました。

仕事を辞めたら人生楽しすぎの50代女性

今すぐ辞めたいほどの不満はなかったものの、夫の収入も増えてきており50代になり仕事を辞めることになったそうです。

今までは家事と仕事の両立が大変であったため、自分が没頭できるほどの趣味などはなかったのですが、退職を機にガーデニングや家族での旅行を楽しむようになり、時間に余裕が生まれました。

専業主婦が難しいといった場合でも、正社員からアルバイトやパートに変えたりすることで、時間に余裕が生まれ今までとは違う生活を送りやすくなります。

普段の生活が面白くないと感じていたりする人は、一度仕事を変えてみるのも一つの対処方法とも言えます。

もうサラリーマンに疲れた50代男性

大学を卒業後、サラリーマンとしてずっと同じ会社で勤務してきました。

周りも同じで、結婚してからはお金の面で家族を支えるために頑張ってきたため、当たり前のように思えていましたが子供が独立して少し肩の荷が下りた感じがした途端に、普段の仕事が辛いと感じるようになってきたようです。

すぐに辞めるのは不安だったので、それまでの経験を活かし副業を始め収入が安定してきたこともあり、早期退職を決意しました。

結果、自分の時間を作ることができ、家族と出掛けたり趣味を楽しむなどして新しい人生をスタートすることに成功しています。

家族がいる以上、自分だけの判断で辞めるのはリスクもありますが、転職したり副業を始めたりと環境を変えるだけでも生活環境を大きく変えることが可能です。

仕事を辞めたい・疲れた50代が取りたい解決策

ここでは3つの方針に沿って、8つの選択肢を説明します。今の職場に残る場合は休養や負担の調整、判断を保留する場合は生活設計や相談、退職する場合は職場変更や早期退職制度の検討などが考えられます。

上の図は選択肢の一例です。組み合わせて考えることもでき、休職や退職金は勤務先の制度によって異なります。収入や転職の成功があらかじめ保証されるものではありません。

有給休暇や休職で休み、体調を相談する

連休・有給休暇・欠勤・休職は、それぞれ扱いが異なります。休職制度の有無や申請手順、休んでいる間の給与等は、就業規則や人事担当に確認してください。

休めば必ず体調が回復するとは限りませんが、疲弊したまま無理に働き続けることを前提にする必要はありません。倦怠感・気分の落ち込み・睡眠の乱れなどが続く場合は、医療機関や職場の産業医・相談窓口への相談も検討しましょう。

今後の人生について計画してみる

「いつまでに」「どのような働き方をしたいか」「そのために何を準備するか」を整理しましょう。50代でも、定年までの期間や雇用形態・健康状態は人によって異なります。家計や体調に応じた時間軸で、希望する生活と働き方を書き出してみてください。

公的相談やコーチングで選択肢を整理する

選択肢を一人で整理しにくいときは、外部の相談先を利用する方法もあります。ハローワークの職業相談は無料で、求人情報の確認や求職活動に関する相談ができます。

民間のキャリアコーチングを利用する場合は、費用・支援内容・契約条件を事前に確認しましょう。相談すれば必ず不安がなくなるとは限りませんが、自分の状況や希望を整理する機会として活用できます。

副業をはじめてみる

副業を検討する場合は、現在の体力・使える時間・職場の規定・初期費用を確認してください。未経験でも安定した収入が得られるとは限らず、準備や仕事の獲得に時間がかかることもあります。

本業で疲弊しているときに、一律に仕事を追加する必要はありません。余力がある場合の選択肢として、自分の状況に合わせて検討しましょう。

早期退職制度の条件と退職金を確認する

早期退職制度はすべての会社にあるわけではなく、対象年齢・募集時期・応募条件も異なります。制度がある場合は、支給条件・計算方法・手取り額の見込み・退職後の生活費を確認してください。定年時より必ず支給額が多い、応募すれば必ず対象になるとは限りません。

支給条件や金額は勤務先へ、所得税については国税庁の退職所得の案内や税務署等で確認しましょう。住民税は自治体、雇用保険はハローワークなど、確認する内容に合う窓口へ相談してください。

役職・業務・部署を見直し、責任や負担を減らす

「辞めたい」と感じる背景に、どの負担が重いのかを整理してみましょう。部下の管理、ノルマ、クレーム等の対人対応、残業・夜勤、身体の負荷などを切り分けると、相談する内容が具体的になります。

• 担当範囲や役割を見直せないか、上司・人事窓口へ相談する
• 勤務時間・シフト・部署異動などの調整が可能か確認する
• 役職変更や業務の縮小に伴い、給与・雇用条件が変わる可能性も確認する

社内での調整が難しい場合は、整理した希望条件を求人比較に使えます。責任がまったくない仕事を探すのではなく、どの負担を減らしたいかを明確にすることが大切です。

退職して職場や業務内容を変える

これまでの経験と希望条件に合う求人を調べ、収入・勤務地・勤務時間・業務内容・身体負荷のうち、外せない条件と調整できる条件を分けてみましょう。年齢だけで成功・失敗は決まりません。準備や求職活動の期間は状況によって異なるため、ハローワークや転職支援サービスへの相談も検討してください。

今の職場に残る場合も、負担軽減の条件を確認する

働き続ける場合も、現状の負担をそのまま受け入れることが前提ではありません。業務量・勤務時間・収入・退職制度・健康状態を確認し、状況が変われば選択肢を見直せます。

• 負担の重い業務や役割について、相談・調整できることを確認する
• 定年や再雇用、早期退職等の制度と、自分に適用される条件を確認する
• 体調の変化があれば、医療機関や職場の相談窓口へ相談する

残れば退職金が必ず増える、老後の生活が自動的に安定するとは限りません。体調と生活に合わせて再検討できるという視点を持ちましょう。

50代でリストラや退職勧告をされた場合はどうすべき？

職場から退職を勧められた場合、それが「退職勧奨」か「解雇」かで対応が異なります。退職勧奨は会社が退職を勧める行為で、応じるかどうかは本人の意思で判断できます。その場で退職届や合意書への署名を急ぐ必要はありません。

• 退職勧奨に同意しない場合は、その意思を伝える
• 日時・相手・内容を記録し、メールや書面等を保存する
• 納得できない場合は、労働局の総合労働相談コーナーや弁護士等へ相談する

解雇の理由が分からない場合には、解雇理由証明書の交付を会社へ請求できます。会社には請求に応じて交付する義務があり、交付されない場合は労働基準監督署へ相談できます。

退職金を受け取ったことや欠勤という事実だけで、退職への同意が自動的に決まるとは限りません。口頭でのやり取りの証拠としての扱いや、求められる対応も個別の事情によって異なります。厚生労働省の労働契約終了ルールも確認し、相談先へ状況を伝えましょう。

50代で仕事を辞めたい、疲れたと思う人は慎重に行動を！

50代で仕事を辞めたい・疲れたと感じたときは、体調・仕事の負担・生活の見通しを整理しましょう。休む、負担を減らす、転職や退職を準備するなど、状況に合う選択肢があります。次の仕事がなく不安な場合も、一人で結論を急がず、重い負担と希望条件を書き出すことから始めてみてください。